匿名とは？/ ディック
[ 319] はてな匿名ダイアリー
[引用サイト] http://anond.hatelabo.jp/
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エロカッコイイというジャンルを確立させたのは香田本人だし、若者の目からみると確かに魅力的ではあった。 気にはなってたのだけれど、機会もタイミングも無い感じでずっと触ってなかったはてなを触ってみてますよー 匿名ダイアリーって言っても後から自分の記事は一覧して見れるって事はログはちゃんと残っていってるって事なのかね？ 2、3年程前、私増田は既に一浪一留の決まった大学生だった。それも、埼玉の、名前を言ってもたいがいの人はピンと来ないであろう二流大学だった。 仕送りという名の資金で、一日部屋に引きこもることもあれば、ただ街を当ても無くさ迷い歩くこともある。そんなブルジョアな暮らしを、当時の私はしていた。秋葉原に行ったのは、数える程でしかない。PCパーツの購入というある程度明確な目的がある時もあれば、他の街と同じように、何の目的も無くたださ迷う時もあった。 当時の私は（今考えると恥ずかしいことに）救いを求めていた。こんな生活の出口が、あたかもRPGのダンジョンに置かれた宝箱のように、その辺に置いてあるような気がしていた。秋葉原には、その出口があるのではないかと、内心期待していた。 結論から言えば、私のほのかな期待は崩れ去った。当時、いわゆるオタク趣味にそれほど興味がなかったのもあるだろうが、私が見た秋葉原には、街だった。雑然としていて、落ち着くところもあったけれど、そこに出口はなかった。 彼も、どこか秋葉原に期待していたのだと思う。当時の私と違うのは、彼は疲れていた。そして当時の私より、若干年をとっていた。おそらくは、秋葉原に出口があると妄信することもできなければ、私のようにある種の諦観を受け入れることもできなかった。 大人になってからのハシカが致命傷になるように、タイミングが悪かったのではないか。もう少し早く、彼は秋葉原に来ることができなかっただろうか。 感情は排除するという前提があるから、発言者の意図と文面の食い違いは単に発言者の能力不足のみからくるはずで、 中露国境問題はほぼ解決のメドがたったし、中印国境問題も視界は開けてる。東シナ海ガス田は共同開発案が具体化しはじめた。「東シナ海を協力と友好の海に」ってやつだ。 中国とインドの関係はパキスタンも含めて非常に微妙だし、まだ中印紛争で占領したアクサイチンは占領したままですが。 東シナ海油田は日本側に大してメリット無くて、中国の国際海洋法を無視した自己中主張を補強するだけになってますが。 まあ、それ以前の問題として、中国人民解放軍の統制が今後もきっちり取れるのかといったこともありますし バブルで諸侯が増長し、中央からのコントロールが利き難くなってますし、今後５大銀行の不良債権処理で経済がコケると 中央からの制御が利かなくなる事態も十分に考えられますしね。なにより人民解放軍は国家の軍隊ではありませんし、軍の ※この統計は、死亡動機が自殺であることが明確であるケースのみ統計として処理されている。たとえば、遺書が無い、入水自殺などで自殺か事故か不明な場合など、自殺の可能性があっても自殺かどうかわからないケースでは自殺統計に含まれない。 ※この統計には自殺未遂になってその後長期(1ヶ月以上)にわたって治療したが治療の甲斐なく病院で死んだようなケースは自殺統計に含まれない。(自殺未遂者の死亡の多くは病死・事故死に分類される) ※この統計は、死亡が確認されているケースのみ処理されており、遺書があっても行方不明など死亡を確認できないケースは自殺統計に含まれない。 ※警察が自殺の可能性を認識していても、なんらかの理由で病死として統計処理をすることがある、との情報がある。たとえば、過労・働きすぎをきっかけとする自殺の場合、自殺と判断すると労働災害保険の支給実績ができてしまうため、それを望まない厚生労働省筋が圧力をかけて病死にしてしまうなどの処理がなされる事例がある。 |
[ 320] ITmediaニュース：「ネットに匿名性は不可欠」――総務省
[引用サイト] http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0507/01/news059.html
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「総務省がネットの匿名性を排除しようとしている」――ある報道を発端に批判が広がった。総務省は、ネットの実名性を高める必要はあるとしながらも、匿名性を排除するつもりは全くない、と弁明する。 「ネットの匿名性を排除すべき、とは言っていないのだが」――総務省情報通信政策課の内藤茂雄課長補佐は、一部報道をきっかけにブログ界で盛り上がった「政府がネット利用の実名化を推進しようとしている」という議論に頭を抱えた。 報道は、共同通信が6月27日付けで配信した「実名でのネット活用促す 総務省『悪の温床』化防止」。「有害情報の温床」ともいわれるインターネットを健全に利用するために、総務省が匿名性を排除して実名利用を促す取り組みに乗り出すとし、匿名性が低いブログやソーシャルネットワーキングサイト（SNS）を小中学校の教育で活用するよう求めていく──と伝えた。 「報道は、誤りではない」と内藤補佐は話す。ただ、実名性の向上と匿名性の排除をイコール視し、総務省がネットの匿名を排除しようとしているととらえられていることに驚いたという。 「研究会の構成員全員が、ネットに匿名性は不可欠と思っている」と内藤補佐は強調する。匿名を利用し、現実社会の立場に左右されずに自由に振舞ったり、本音で語り合ったりできる場としてネットは重要。内部告発のように、匿名だからこそ公開できる情報もある。 ただ、匿名による無責任な発言がネットの信頼性を損ね、ネットの良さまで覆い隠してしまっている部分があるのは否めない。「私を含め、『ネットはジャングルだ』というイメージの人は多いのではないか」と内藤補佐は話し、匿名の発言が大多数のままでは、「ネットは怖い」というイメージが定着してしまうと心配する。 ネットを、実社会と同様の感覚で自然に使ってもらうことが、総務省としての目標。実名やハンドルネームを使った利用がもう少し浸透すれば、ネット社会のモラルが向上して安心感が高まり、ネット利用が活発化するだろうと期待する。 ネットの安心感を高めるための具体策の1つとして、研究会で挙がったのが、学校でのSNSやブログ活用だ。校内LAN限定のセキュアな環境で、実名やハンドル名ベースで交流してもらうという提案。発言に責任を持たせつつ、身近な人と交流する中で、ネットへの抵抗感を薄れさせたいという考えだ。ネット上でのプライバシー侵害など、個人情報保護への考え方も同時に学ばせたいとしている。 私たちは、今後の教育現場における取組に期待したい。学校とは人と人の間のコミュニケーション手法を学び、他人と交流する能力を養う場でもある。ICTを活用したコミュニケーション能力は学校で学ぶことが望ましい。いわゆる情報検索・探索技術やネットを介した互学互習のやり方の習得といったことに加え、ICTにより実現されるバーチャルな環境を、現実社会と同じ感覚で活用すること、すなわち、サイバースペース上で実名又は特定の仮名で他人と安全に交流することを自然の術として身につけるための教育が必要である。 具体的には、ブログやSNSの仕組みを学校に導入することを提案する。学校の中でセキュアなネットワークを整備した上で、児童・生徒が自らのアカウントを持ち実名でブログやSNSを用いて他の児童・生徒と交流することでネットワークへの親近感を養うとともに、ネット上での誹謗中傷やプライバシー侵害等に対する実地的な安全の守り方も同時並行的に学ぶことが重要である。 報告書の中で、ネットの実名利用について触れたのはこの1カ所だけ。報道されたような「ネットの実名化を推進する」「ネットの“悪の温床”化を防ぐ」といった内容の記述はなかった。 報告書は、さまざまなITサービスが一元管理から分散管理に移行するなかで、ITをどのように活用すれば経済・社会を活性化できるかといった視点でまとめたものだ。P2PやWebサービス、セマンティックWeb、オフショアリング開発の可能性などについても言及している。「役所にしてはリベラルな報告書ができたと自負していたが、まるで実名化やブログ利用を推進する報告書のようにとらえられてしまった」と内藤補佐は話す。 ブログや掲示板を通じて急速に広がった誤解だが、逆にブログをきっかけに議論の軌道修正がなされるという動きもあった。ある個人ブログが「報告書を読まずに批判するのも、賛成するのもリスクのある行為」だと指摘。報告書をHTMLに変換して自身のサイト上に掲載し、報告書について言及したブログにトラックバックを張って回ったのだ。 トラックバックを受けたブロガーの多くは、報告書を読んだ上で再度意見を表明し、ネット上の議論の爆発は終息しつつあるようだ。「一次資料を読まずに批判・賛成するリスク」──図らずも、研究会が考えるネットリテラシーの深化を一連の騒動が促した面もあったのかもしれない。 “官製SNS”で地域コミュニティー復活 行政スリム化も総務省が地域SNSの実証実験を始める。SNSで住民同士の交流を深めてもらい、地域の活性化や行政スリム化につなげるねらいだ。 形見にも──ペットやヒトも「遺伝子保存」「遺伝子」をペットの形見にする飼い主が増えているという。遺伝子検査会社によると、海外出張前にDNAを保存しておきたいという人もいるという。 |
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